単身・高齢者世帯の増加や、核家族化が進むことによって、わたしたちのライフスタイルはますます多様化しています。そのため、おいしい食品を必要な量だけ、いつでも簡便に食べることができる加工食品の需要が高まっています。
制菌剤や品質改良剤などの食品添加物は、加工食品の製造過程で、食品を加工・保存する目的で使用されています。食品添加物がなければ、食品の腐敗原因となる微生物の増殖を抑制することができません。また、食品の見た目や食感、風味などを一定にコントロールできないため、おいしい食品をいつでも安全に手にすることが難しくなります。
特にコンビニのお弁当や、スーパーにあるお惣菜などの加工食品において、食品添加物は日持ち改善や品質の向上に重要な役割を果たしています。
食品添加物の一種である酸化防止剤は、例えば野菜やフルーツの変色防止に使用されています。
酸化防止剤を添加した液に野菜やフルーツを浸漬すると、時間が経ってもカット直後の色味を保っています。未処理のものと比較して、食品添加物が変色や褐変、風味の劣化を抑制しています。
無添加
フルーツ小町1000添加
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食品添加物は、社会的に重要な役割を果たしている一方で、健康に悪影響を及ぼすのではないかという疑念を抱かれることがあります。メディアなどでも、食品添加物が取り上げられる場合に、過剰に摂取したときのリスクが大きく報じられることがあります。食品添加物に対する不安が根強いのは、「無添加は体にいい」、「天然の成分は安全で、化学物質や合成された成分は安全ではない」というイメージが先行しているためです。食塩や砂糖であっても過剰に摂取すると健康を損なうおそれがあるように、自然由来のものが必ずしも安全とは限りません。
日本では、内閣府に設置されている食品安全委員会が食品添加物に関するリスク評価を行っています。食品安全委員会は、どれぐらいの量であれば人体に影響がないかを調査するために、各種毒性試験を行い、有害作用が認められなかった量(No Observed Adverse Effect Level:無毒性量)を算出します。そして、そのデータを人間に適用するために、無毒性量の100分の1に当たる数値を一日摂取許容量(ADI)として定めます。
ADIは、人が毎日食べ続けても健康に悪い影響が出ないとされる一日あたりの摂取量を示しているため、食品添加物の安全性は日本では十分に確保されているといえます。使用できる食品添加物の成分規格や使用基準などは厳密な安全性評価の上で定められているため、通常に摂取した場合に直ちにわたしたちが健康を損なうリスクはありません。
参考:食品安全委員会 ホームページ
売れ残りや食べ残し、期限切れなどで、本来食べられるにもかかわらず捨てられてしまう食品のことを「食品ロス」といいます。
日本の食品ロス量は、2021年にWFP国連世界食糧計画(国連WFP)が実施した食糧支援の約1.2倍の約523万トンに相当します。
参照元:農林水産省Webマガジンaff2023年10月号
参照元:農林水産省Webマガジンaff2023年10月号
SDGsの目標も踏まえ、日本では食品関連事業者及び家庭から排出される食品ロスを2000年度比で2030年度までに半減させることを目指しています。
当社はこれまで、食品ロスの削減につながる食品添加物や食品素材を多数開発してまいりました。
持続可能な社会の実現を目指し、これからも社会全体に貢献する企業活動を推進してまいります。